自分でできる嫌がらせ対策はある?職場・近所の嫌がらせに1人で悩まないでいいんです!

嫌がらせの対処法を知りたくありませんか?一口に嫌がらせと言っても色々ありますが、どれも精神的にはきついものばかりです。困っているなら対処法を、そして根本的な解決をはかりましょう!

目次

家の周りや職場での嫌がらせに困っていませんか?

 
嫌がらせ・・それは意図して他人の嫌なことをする行為です。突然近所や職場で陰湿な嫌がらせを受けたら誰だって困ります。でも嫌がらせは何か対処法を考えなければいつまでたっても治ることはないでしょう・・・
 
今回はそんな嫌がらせに悩む人のために、正しい嫌がらせの対処法をお教えします。嫌がらせをどうしたらいいかわからない人は是非参考にしてみてください。

こんな嫌がらせに覚えはありますか?もしあるなら対処法を考えましょう

周囲に偏執的な人がいるような環境に入り込んでしまった人は珍しくありません。その場合、何か原因があるわけでもないのに嫌がらせを受けるということが起きることがあります。

車に傷をつけられる・タイヤをパンクさせられる

車に対する嫌がらせはとても数多く起きています。
 
愛車を駐車場に止めていたところ、朝車に乗ろうとしたらパンクに気が付く。しかし、タイヤの痕跡を良くみるとナイフや鋭い刃物で傷つけられた後だっと気が付くことがあります。
 
また、車のミラーを傷つけられたり、ボンネットやドア部分に引っかき傷や石を投げつけられた後があるかもしれません。
この手の犯行は大半が近隣住民や、日常的にその地域を行き来する人間の犯行です。しかし、犯行は短時間で行われ、監視カメラも無いような場所で行われるのが普通です。

根拠のない嫌な噂が社内に流れるようになった

社内で根拠のない嫌がらせじみた噂が流れることがあります。
 
こうしたケースでは、社内で嫌がらせを行えるような性格の持ち主の恨みをかったことが原因となりやすいです。
 
特に多いのは女性の多い職場で、女性同士の仕事や恋愛でのトラブルが原因になることが多く、いじめも問題も絡みやすくなります。

毎日敷地内にゴミが捨てられている

敷地内に勝手にゴミを捨てられる嫌がらせは、殆どが近隣住民の仕業です。
 
しかし、だからといって簡単に犯人がわかるわけではありません。深夜にあえてゴミを捨てていたり、姿を見られても誰かわからないように変装していることもあります。カメラを仕掛けても、カメラの設置されてない場所にあえてゴミを捨てるような人間すらいます。 

デスクに誹謗中傷を内容とする文章の書かれた紙が入っている

会社のデスクに誹謗中傷が入っていたとしたら、社内の人間があなたに圧倒的な敵意を抱いている可能性があります。
 
誹謗中傷を内容とする文章の書かれた紙が入っていた場合、ストーカーに狙われている可能性も考えなければなりません。
 
 
嫌がらせが明らかに犯罪であるとか、身の安全や財産が危険な状況にある場合には、直ちに警察に通報し、損害がある場合には弁護士に相談することが必要です。

弁護士に相談する

自分できる嫌がらせの対処法3選!

 
身の危険や財産の危険が直ちに生じるわけではないものの、精神的なストレスを感じるような嫌がらせは多々ありますよね。
実際にそのような場合で、証拠もなければ警察が動いてくれないこともありますので、自分でできる対策も知っておくとよいでしょう。
 
対策の基本は、嫌がらせの相手を特定し、証拠を掴み、嫌がらせを止めさせる交渉をすることです。

嫌がらせの対処法(1) まずは相手を特定することから

まずは嫌がらせ相手を特定し、嫌がらせの証拠を掴みましょう。
 
嫌がらせは計画的なビジネス犯罪とは違い感情的な犯罪です。そのため、本人が現場にやってきて行動を起こすことが多いと考えられます。
 
その現場をカメラや張り込みで抑えることが可能です。また、証拠を押さえるためには必ず映像記録を残すことが大切です。

嫌がらせの対処法(2) 直接言ってやめさせる

相手の正体がわかったら、次の対処法としては今度は直接話し合ってみることも検討しましょう。
 
ただし、直接話し合いで解決できるのは危険性が低い相手だけです。ストーカーやDVの加害者、もしくはすぐにでも直接的な攻撃に出そうな相手とは話し合いをしてはいけません。激情させて行動をさらにエスカレートさせる場合があります。

嫌がらせの対処法(3) 内容証明郵便を送りやめさせる

直接的な話し合いで解決できそうもなければ、対処法として内容証明郵便を送ってみましょう。
 
内容証明郵便とは、郵便局が郵便を送付したことを記録し、証拠として残してくれる郵便物です。内容証明郵便を使えば、相手に送った送らないの言い争いになることがありません。また、相手に無視されづらいという効果もあります。

自分で行う嫌がらせの対処法のデメリット

 
嫌がらせ問題はできるだけ自分で対処したいという人もいるでしょう。しかし、実際に自分で対処するには色々と問題もあります。もし不可能だと感じたら、誰か他の人間に頼るしかないでしょう。

嫌がらせ対処を自分で行うデメリット(1) 心身に危険が及ぶ可能性がある

嫌がらせ相手と直接話し合うことで、貴方自身の心や体に危害がおよぶ可能性があります。
 
特に危険なのが攻撃的な嫌がらせをしてくる相手です。ストーカーやDV加害者、もしくは別の理由で直接危害を加えそうな相手とは直接話し合わないほうが良いでしょう。
 
こうした相手は攻撃的で、時には自らが被害者だと主張することもあります。つまり、自分の嫌がらせは正当だと考えており、それを非難する相手は決して許しません。話し合い自体が相手の恨みをエスカレートさせる原因になりかねません。

嫌がらせ対処を自分で行うデメリット(2) 住所まで特定しなければ内容証明を送れない

嫌がらせ相手の顔はわかっても、その住所がわからなければ内容証明を送ることは出来ません。
 
仮に相手の本名と勤務先、電話番号がわかれば弁護士や行政書士が住所を調べてくれることがあります。
 
しかし、嫌がらせ犯がはっきりとしない場合には探偵などに依頼し、住所を明らかにするかありません。

嫌がらせ対処を自分で行うデメリット(3) 第三者が介入しなければまた再発する恐れがある

嫌がらせをする相手は、第三者が間に入らないと嫌がらせを止めないこともります。
 
嫌がらせをする動機は様々ですが、主に逆恨みによって行動する人が殆どです。もし第三者が入らなければ、自分が行っていることを冷静に判断できず話し合いがまったく進まないことがあります。
 
できれば弁護士や警察官などが好ましいですが、相手にこれ以上嫌がらせをすれば危険だということを理解させられる人間が間に入ることが好ましいです。 

”探偵事務所”への調査の依頼

  
嫌がらせの対処法で最適なのは、探偵事務所に依頼して調査を行うことです。探偵と嫌がらせについてはあまり関係が無いように思えますが、実は多くの探偵事務所が嫌がらせ調査を行っているのです。

相手の特定・証拠の確保を任せられる

探偵の得意分野は尾行、張り込みによる秘密裏の監視活動です。
 
監視を得意としている探偵なら、いやがらせ相手に気が付かれることなく証拠を押さえることができるでしょう。また、証拠だけでなく嫌がらせ犯の後を尾行して住所を割り出したり、顔写真などから聞き込み調査も可能となります。
 
さらに現場で直接張り込むだけでなく、探偵事務所の持つ暗視装置付きの監視カメラも設置することができます。証拠を押さえるという点において、探偵以上に専門性をもっているプロはいません。

プロに任せることで精神的にも安心できる

探偵に頼むことで、依頼者は直接いやがらせ犯と関わらずに済みます。
 
いつ嫌がらせを受けるかわからない場合でも、探偵が常に周囲を監視しているため精神的にも楽になります。また、深夜の嫌がらせを行う相手をつかまえるには被害者は不眠不休の監視活動になってしまいがちですが、探偵が夜間だけでも張り込んでくれるなら、それだけで安心して眠ることができます。

しっかりとした証拠が手に入ればその後の選択肢が広がる

いやがらせの証拠を掴むことで警察に捜査を促すことができます。
 
この手の犯罪が厄介なのは、嫌がらせを受けていたとしても警察が積極的に動いてくれないことがあるからです。そんな場合でも、いやがらせの証拠があることを示せば警察は動いてくれますし、もし周辺への聞き込みで被害者が多数いるとわかれば、より積極的に警察は捜査に乗り出してくれるでしょう。
また、嫌がらせによって多大な精神的苦痛を受けたのなら民法上の不法行為となり損害賠償(慰謝料)の請求も可能になりますが、それもきちんとした証拠があって初めて可能になることです。まずは相手を特定し、証拠を集めてもらいましょう。

探偵に嫌がらせ調査を依頼する際の費用はどれくらい?

探偵に嫌がらせ調査を依頼した場合の費用の相場はありません。依頼内容によって料金の変動が大きいため、正確な費用は実際に相談してみないとはっきりとは分からないからです。
 
一応目安となる金額は15〜25万円程度が多くなっているようです。
 
いやがらせ調査は犯人の出方によってはまったく証拠が手に入らないこともあれば、すぐに正体を現すようなケースもあります。被害が頻繁であればるほど相手を見つけやすく、証拠も手に入りやすいので費用も下がりやすい傾向にあります。

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自分でできる嫌がらせ対策はある? 職場・近所の嫌がらせに1人で悩まないでいいんです!のまとめ

 
いやがらせ被害が起きたとしても一人で問題を抱え込むことはありません。
 
探偵に相談すれば、証拠を得ることも相手を追い詰めることも専門家の手にゆだねることができます。
 
また、その後の慰謝料請求や損害賠償を求める民事訴訟に発展する恐れもあるなら、弁護士を紹介するアフターケアが充実した探偵事務所が良いでしょう。

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この記事の作成者

ジコナラ編集部